JRグループ7社は，将来にわたり鉄道事業を維持発展させ，安定的な輸送サービスを提供することを目的として，在来線の鉄道電気設備の材料・部品の共通化に連携して取り組むと発表した．
1987（昭和62）年の国鉄分割民営化以降，JR7社はそれぞれが設備の開発や仕様策定を行なってきたが，近年は電子部品の供給不足や製造業の人手不足など，サプライチェーンを取り巻く環境が変化している．同一機能でも各社で仕様がわずかに異なる材料・部品が存在している現状を踏まえ，メーカーとの協働により設計・製造・在庫管理を効率化し，供給の安定化を図る狙いがある．
▲共通仕様策定済の材料・部品の例（電車線用ポリマーがいし）
2024（令和6）年11月から各分野の検討会を設立し，すでに一部の設備で共通仕様を策定している．架線と電柱を電気的に絶縁する「電車線用ポリマーがいし」については，各社で仕様に差異があったが，性能の技術的な検討を経て2025（令和7）年11月に共通仕様を策定した．
▲共通仕様策定済の材料・部品の例（インピーダンスボンド）
レールを流れる電車用電流と信号用電流を分離する「インピーダンスボンド」についても，多種多様だったラインナップを主要な製品へ集約し，2026（令和8）年1月に共通仕様を策定している．
今後は対象設備をさらに拡大し，本格的に共通化を進める．この取組により，災害発生時などにおけるJR7社間での資材融通が可能になるなどの効果も期待されている．JR7社は，自社グループのみならず，他の鉄道事業者やメーカーとも広く協働・連携しながら，日本の鉄道業界全体が抱える課題解決とサステナブルな発展を目指すとしている．
画像はすべてJR東日本提供