これは，各設備をネットワーク化し，設備の稼働状況や故障状況を表す各種データ（例：電流値，温度など）を事務所で一元的に管理するもの．これにより，係員が事務所で故障状況を予め把握し，復旧に必要な部品を準備した上で現地に向かうことが可能となるため，復旧作業の迅速化を図ることができる．また，復旧作業にともなって必要になる各種データの確認についても，タブレット端末を介して迅速にデータを確認することができる．
　さらに，係員が現地で実施している定期検査の一部を，事務所からの遠隔監視で代替することで，定期検査の省力化を図る．

　おもな監視対象設備は，列車運行に関わる設備（ホーム可動柵・融雪装置・台車温度検知装置・車両床下温度検知装置）や利用者に対するサービスに関わる設備（エレベータ・冷暖房装置など），車両メンテナンスに関わる設備（台車組立装置・車輪旋盤装置など）で，工事費は約32億円．稼働時期は，2020（令和2）年度末から順次開始を予定している．
　将来的には，状態監視によって得られる各種データを，故障の未然防止などに活用し，さらなる設備の安定稼働の実現を目指すとしている．

特記以外の写真はJR東海のニュースリリースから